医療機器の調達・更新・管理支援

解決課題に向けて

Problem to be solved

病院で活躍する医療機器、その種類は数千点にも。

ひと言で「医療機器」といっても、病院には一般的にイメージされやすいX線撮影装置や、CT、MRI等の他にも、手術で使用するハサミやメス、また、患者さんへ埋め込んで利用するペースメーカー、人工関節など、規模によっては1,000点を超す多種多様の製品にあふれています。現在、医療機器は診察室、検査室から手術室、集中治療室等多くの場面で活用されています。また、技術の進歩に伴い、より患者さんの痛みが少ない(低侵襲性)機器が開発されるようになり、そのような医療を実践するための空間づくりや医療情報システムとの連携も益々進んでいます。
今後は、AIやIoT、ロボティクスの技術が進むと言われる反面、これら最新の医療機器の調達や保守管理には相応の能力が以前よりも求められるようになりました。

更新にあたっては現在使われている医療機器を隅々まで調査。新規調達の範囲を見極める。

大きな病院の建替等では、医療機器の調達を検討する前に、まず現在保有している医療機器を隅々まで調査し、新たに購入する範囲を決めるところからスタートします。また、病院の将来像や機能に沿って検討を進めるため、意思決定ルートや予算枠などをこの段階から考慮しておくことが大切です。
小規模な病院やクリニック等でも調査は伴いますが、大規模な病院の医療機器は患者さんを呼び込むマーケティング効果としての位置づけがより強くなります。そうした視点でのご提案を含め、将来のご検討にあたっての効果的な意思決定を支援していきます。
病院の設計を進める際、大きな医療機器についてはできるだけ最初から図面でレイアウトを反映しておくことが大切です。建物の構造物に影響を与えるためですが、特にCTやMRIなどの大型の医療機器については、この時点で慎重に搬入・搬出のルートを計画し、建設期間中や更新の際に事故が無いよう配慮しておくことが重要となります。
なお、医療機器を設置した後の部屋の使い勝手等の検討に際し、より病院スタッフにとってイメージが分かり易いように3DやVRを用いて確認していくことが近年のトレンドとなっています。

搬入中も病院スタッフが診療継続に集中できる環境を。

施工の段階では、実際に医療機器の調達を進めることになります。大きな病院となると近年、民間病院でも入札で決めることが一般的となりましたが、中小の民間病院では交渉一本でまとまることも。
この時期に、各医療機器のメーカーさんやディーラーさんから色々と資料を取り寄せ、価格や性能などを見ながら選定していきます。
新しい病院が開院する前には、全ての医療機器の搬入や現有医療機器の移転を終わらせます。また、この期間は病院スタッフ以外にも多くの納入業者さんが施設を出入りしますので、納入業者による搬入のルール、スケジュール、申請方法などの徹底は、働いている病院スタッフや患者さんとのトラブルを未然に防ぐ上でも大切なポイントです。

最新の情報を得ながら、計画的な医療機器の採用を。

病院の建替では、医療機器への投資額は建築に次ぐ規模となります。また、医療機器をめぐる技術の開発は日進月歩で、かつ多様化しています。
今後の医療機器の調達・更新についての計画にあたっては、ぜひ最新の事例や市場動向に精通したアイテックのコンサルタントをご活用ください。


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・国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって,本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
・予め次の事項を告知あるいは公表し,かつ当社が個人情報保護委員会に届出をしたとき
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・当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
・その他法令に違反することとなる場合
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当社は,ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には,遅滞なく,当該個人情報の訂正等を行うものとします。
当社は,前項の規定に基づき訂正等を行った場合,または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく,これをユーザーに通知します。

第8条(個人情報の利用停止等)

当社は,本人から,個人情報が,利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由,または不正の手段により取得されたものであるという理由により,その利用の停止または消去(以下,「利用停止等」といいます。)を求められた場合には,遅滞なく必要な調査を行います。
前項の調査結果に基づき,その請求に応じる必要があると判断した場合には,遅滞なく,当該個人情報の利用停止等を行います。
当社は,前項の規定に基づき利用停止等を行った場合,または利用停止等を行わない旨の決定をしたときは,遅滞なく,これをユーザーに通知します。
前2項にかかわらず,利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって,ユーザーの権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は,この代替策を講じるものとします。

第9条(プライバシーポリシーの変更)

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2023年9月19日
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代表取締役社長:鈴木 裕臣


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